昨日だったか、ブログ村の米国株ランキングを見ていると、GEから配当金をいただいたとの旨の記事タイトルがありました。
私もGEを保有しているのですが、減配でショボい配当だということはわかっていたので、特に自分の口座の配当金は確認していませんでした。
ただ、今日、日本株でもERIホールディングスから配当金計算書が届いていましたから、ひょっとしたら米国株もGE以外も届いているのではないかということで、私名義のマネックス証券口座を確認してみました。
すると、そこにはBKEの文字があるではありませんか。バックルの配当金は、昨年4月、7月、10月にいただいているのですが、何れも配当単価は0.25USD。昨年の配当実績が1.00USDなので、1月も0.25USDだったのだと思います。
米国個別株を買い始めたのが昨年1月なので、1月分は権利取得できていなかったのです。ただ、1月も0.25USDだったということで、ほぼ間違いないでしょう。
私のバックルの取得単価は18.53USDなので、昨年1月も配当をいただいたと仮定すると、配当利回りは5.4%。米国株の二重課税を考えても、まずまずの水準で高配当株と呼んでも差し支えないとも思います。
ただ、バックルには必ずしも高配当を期待していた訳ではありません。高収益を期待できる企業と考えて購入していました。
それなのに、それなのに・・・。
今回の電子交付された配当金計算書を開いてみると、配当単価は、な、な、な、な、何と2.00USD。
最近、視力、脳力が低下しているので、何かの間違いではないかと何度も確認するも、やはり2.00USD。上述したように、私の取得単価は18.53USDですから、その利回りは10.79%。1月の時点で10%以上が確定している、この配当利回り。高配当株と読んでも、まったく差し支えないでしょう。
ただ、今回の配当金は一過性のものだと思います。マネックス証券内のロイター・トムソン提供情報を見ても、配当予想は年間2.76USD。76というところはわかりませんが、残り3回は0.25のままの予想なのだと思います。
そして、そもそもEPS予想は1.70USDで、実績の1.73USDを下回っていますし、2.76USDの配当予想は、その配当性向から考えても、尋常でないことは明らかです。もし、今回の配当に関する情報をお持ちの方がありましたら教えて下さると嬉しいです。
ただ、一過性であろうがなかろうが、米国株で10%超の配当利回りは素直に嬉しい。先日購入したベンチャーキャピタルのエイリス・キャピタル(ARCC)でさえ、9.4%程度の配当利回り期待に過ぎませんから、素直に嬉しいです。
配当金計算書の明細としては、配当単価が2.00USDで25株の権利取得。現地課税前の配当金が50.00USDで、現地課税10%課税後の配当金は45.00USDとなっています。
そして、それにひきかえ、あまりにも情けないゼネラル・エレクトリック(GE)の配当なのですが、配当単価は0.12USD。48株の権利取得で、現地課税前の配当金が5.76USD。現地課税10%課税後の配当金は5.18USDとなっています。
GEの取得単価は18.46USDということでBKEと殆ど変わらないのですが、その配当金の差は歴然で、配当利回りを計算する気にもなれません。
ただ、GEの場合は、減配を覚悟した上での購入でありますし、復活を期待しての長期的な視点での購入ですから、もし無配になったとしても依存はありません。
そして、日本株のERIホールディングスですが、配当単価は15円。100株の権利取得で、1,500円の配当金となっています。ERIホールディングスの取得単価は778円で、年間30円の配当金が期待できますから、3.86%の配当利回りを想定しています。
高配当株とは言えませんが、日本株の場合は、もちろん二重課税はありません。米国株なら4.3%の配当利回りでも、現地課税で同等の利回りにまで毀損しますから、まあ、悪くはないと思います。
と言うより、ERIホールディングスの場合も高配当を期待して購入している訳でもありませんから、十分だと言えば十分な水準です。
☆訪問ありがとうございます。当ブログ「複利の雪だるま」はブログランキングに参加中！
米国株ブログランキング
2018年1月31日水曜日
2018年1月30日火曜日
トランプ減税で恩恵を受けられる米国株と私の投資方針
トランプ大統領が推し進めている大型税制改革。国内投資や雇用増には一役買っていて、米国企業の利益の押し上げも期待されているようです。
私は零細とは言えども、個人投資家でありますから、米国企業の利益の押し上げに興味があるわけですが、その銘柄の見極めは一筋縄ではいかないようです。
基本的にトランプ減税で恩恵を受けるのは、アムンディのジョン・ケアリー氏が語っているように「フルの税率に近い税金を支払い、主に国内事業を手掛ける企業に有利となりそうだ」というようなことになるのでしょう。
ここで、難しいのは特定の業種セクターが有利になるとは言えないようで、やはり上述にある、フルの税率に近い税金を支払っている企業というところが、まずは最低限の選択のキモになりそうです。
ただ、残念ながら私は自身でフルの税率に近い税金を支払っている企業を特定できる能力がありません。仮に支払っている企業を特定できたとしても、実際に減税で享受できる利幅の計算などは出来るはずもないのです。
ですから、経済紙やストラテジストなどの発信している情報から考えていくしかないのですが、このあたりの情報も鵜呑みにして投資するというのも私の流儀ではありません。
日本企業ならIRに電話するなどして、直接話しを聞くことも出来るのですが、米国企業の場合には私の英語力では無理があると断言できます。
そもそも、利益の押し上げがあるからと言っても、それだけで買いに値するわけでもありません。その押し上げ効果で企業価値と市場価格に、さらなる乖離がみられると考えられる場合に、初めて一考の価値が生まれると考えています。
ちなみにストラテジストが挙げているセクター、銘柄も様々なようです。業種セクターとしては、銀行、輸送、ヘルスケア、小売り、通信などが挙げられています。
ただ、セクター内でも恩恵を享受しやすい企業と享受しにくい企業がありますから、特定のセクターを投資するETFなどの購入は、あまり意味をなさない可能性があると思います。
例えば、私の保有銘柄であるメーシーズ(M)の場合は、トランプ減税の恩恵を享受できると考えられている企業のようで、株価も上昇傾向にあります。
メーシーズは私が購入していた頃には、悲観論が渦巻いていて、株価も下落が続いていました。米国株人気ブロガーなども、下落している現状を捉えてなのか、ここぞとばかりにこてんぱんに叩いていたような銘柄です。
この上昇が継続するかどうかはわかりませんが、私のメーシーズへの投資は、少なくとも現在は含み益状態になっています。政策が変われば、恩恵を受ける企業も変わるし、株価の流れも変わる場合もある。株というものは、こんなものだと思います。
話しがそれましたが、小売りセクターの場合は、国内事業の比重が高い百貨店が最も恩恵を受けられるとも言われていて、メーシーズの株価もその恩恵をうけてるのでしょう。
まあ、実際に恩恵を受けられるとしても、それだけで株価の上昇が続くとは思えません。さらに、市場がすでに織り込んでいるかもしれません。結局は、市場価格と企業価値のズレがどれだけ開くのか？
そのあたりが私の注目点となりそうです。要は、トランプ減税があろうが、なかろうが、投資の根底は何も変わらないと言ったところでしょうか(笑)
そして、それよりも、トランプ減税の思わぬ成果で景気が加熱して、金融引き締めが加速するというシナリオへの対策を強化していこうと考えています。
☆訪問ありがとうございます。当ブログ「複利の雪だるま」はブログランキングに参加中！
米国株ブログランキング
私は零細とは言えども、個人投資家でありますから、米国企業の利益の押し上げに興味があるわけですが、その銘柄の見極めは一筋縄ではいかないようです。
基本的にトランプ減税で恩恵を受けるのは、アムンディのジョン・ケアリー氏が語っているように「フルの税率に近い税金を支払い、主に国内事業を手掛ける企業に有利となりそうだ」というようなことになるのでしょう。
ここで、難しいのは特定の業種セクターが有利になるとは言えないようで、やはり上述にある、フルの税率に近い税金を支払っている企業というところが、まずは最低限の選択のキモになりそうです。
ただ、残念ながら私は自身でフルの税率に近い税金を支払っている企業を特定できる能力がありません。仮に支払っている企業を特定できたとしても、実際に減税で享受できる利幅の計算などは出来るはずもないのです。
ですから、経済紙やストラテジストなどの発信している情報から考えていくしかないのですが、このあたりの情報も鵜呑みにして投資するというのも私の流儀ではありません。
日本企業ならIRに電話するなどして、直接話しを聞くことも出来るのですが、米国企業の場合には私の英語力では無理があると断言できます。
そもそも、利益の押し上げがあるからと言っても、それだけで買いに値するわけでもありません。その押し上げ効果で企業価値と市場価格に、さらなる乖離がみられると考えられる場合に、初めて一考の価値が生まれると考えています。
ちなみにストラテジストが挙げているセクター、銘柄も様々なようです。業種セクターとしては、銀行、輸送、ヘルスケア、小売り、通信などが挙げられています。
ただ、セクター内でも恩恵を享受しやすい企業と享受しにくい企業がありますから、特定のセクターを投資するETFなどの購入は、あまり意味をなさない可能性があると思います。
例えば、私の保有銘柄であるメーシーズ(M)の場合は、トランプ減税の恩恵を享受できると考えられている企業のようで、株価も上昇傾向にあります。
メーシーズは私が購入していた頃には、悲観論が渦巻いていて、株価も下落が続いていました。米国株人気ブロガーなども、下落している現状を捉えてなのか、ここぞとばかりにこてんぱんに叩いていたような銘柄です。
この上昇が継続するかどうかはわかりませんが、私のメーシーズへの投資は、少なくとも現在は含み益状態になっています。政策が変われば、恩恵を受ける企業も変わるし、株価の流れも変わる場合もある。株というものは、こんなものだと思います。
話しがそれましたが、小売りセクターの場合は、国内事業の比重が高い百貨店が最も恩恵を受けられるとも言われていて、メーシーズの株価もその恩恵をうけてるのでしょう。
まあ、実際に恩恵を受けられるとしても、それだけで株価の上昇が続くとは思えません。さらに、市場がすでに織り込んでいるかもしれません。結局は、市場価格と企業価値のズレがどれだけ開くのか？
そのあたりが私の注目点となりそうです。要は、トランプ減税があろうが、なかろうが、投資の根底は何も変わらないと言ったところでしょうか(笑)
そして、それよりも、トランプ減税の思わぬ成果で景気が加熱して、金融引き締めが加速するというシナリオへの対策を強化していこうと考えています。
☆訪問ありがとうございます。当ブログ「複利の雪だるま」はブログランキングに参加中！
米国株ブログランキング
2018年1月29日月曜日
日本人米国株投資家を熱くしているS&P500のここ5年の圧倒的なリターンは為替による影響が大きい
インデックス投資の普及もあり、米国株が身近になっている昨今ではありますが、それに伴ってS&P500などという米国を代表する大型株を対象とした指数に対する投資も身近になってきました。
S&P500は、長期的に安定したリターンを生み出してきた指数であり、今後も長期的にはその流れは変わらないという意見には、私も特に異存はありません。
ただ、米国株投資熱が日本で高まった、ここ5年ほどに関しては為替によるリターンの水増しがあったという否めない現実があることは忘れてはいけないと思います。
こちらは、円換算したS&P500配当込み指数の過去のパフォーマンスです。
・過去5年の年次リターンは22.0%
・過去10年の年次リターンは 8.6%
・過去15年の年次リターンは9.5%
・過去20年の年次リターンは6.4%
・過去30年の年次リターンは10.4%
次にこちらは、円換算していないS&P500配当込み指数の過去のパフォーマンスです。
・過去5年の年次リターンは15.8%
・過去10年の年次リターンは 8.5%
・過去15年の年次リターンは9.9%
・過去20年の年次リターンは7.2%
・過去30年の年次リターンは10.7%
(注) 2017年12月末時点
(参考元) わたしのインデックス 世界のインデックス（株価指数）を探す
比較すると一目瞭然なのですが、ここ5年の年次リターンだけは、円換算したS&P500配当込み指数のパフォーマンスが突出しています。
これは、上述しているように為替によるリターンの水増しであることは明らかです。
円換算していないS&P500配当込み指数の過去5年のパフォーマンスは、実はTOPIX配当込み指数にも及んでいません。
もちろん、TOPIX配当込み指数はここ10年、15年、20年、30年と、ここ5年以外は、円換算していないS&P500配当込み指数には及んでいませんから、比較するのはナンセンスかもしれません。
ただ、S&P500の配当込み指数同志での比較で、円換算するかしないかで、大きく開きがあるここ5年のパフォーマンス。
過去10年、15年、20年、30年のパフォーマンス程度に、この開きが縮小すると考えるのなら、今の円換算したS&P500指数のパフォーマンスも低下するという可能性は十分にあると思います。
私は平均への回帰というものを強く信じていますから、十分にあると考えているのです。
そして、その平均への回帰という点から考えるのなら、円換算するかしないかに関わらず、ここ5年のS&P500指数のパフォーマンスは高すぎると考えるのが妥当でしょう。
ここ5年以外のパフォーマンスは、どれもS&P500配当込み指数の平均的な範囲にあると思いますので、何れはその平均的なパフォーマンスに収斂すると考えるのなら、この先のパフォーマンスには過度な期待を持つべきではないと考えています。
☆訪問ありがとうございます。当ブログ「複利の雪だるま」はブログランキングに参加中！
米国株ブログランキング
S&P500は、長期的に安定したリターンを生み出してきた指数であり、今後も長期的にはその流れは変わらないという意見には、私も特に異存はありません。
ただ、米国株投資熱が日本で高まった、ここ5年ほどに関しては為替によるリターンの水増しがあったという否めない現実があることは忘れてはいけないと思います。
こちらは、円換算したS&P500配当込み指数の過去のパフォーマンスです。
・過去5年の年次リターンは22.0%
・過去10年の年次リターンは 8.6%
・過去15年の年次リターンは9.5%
・過去20年の年次リターンは6.4%
・過去30年の年次リターンは10.4%
次にこちらは、円換算していないS&P500配当込み指数の過去のパフォーマンスです。
・過去5年の年次リターンは15.8%
・過去10年の年次リターンは 8.5%
・過去15年の年次リターンは9.9%
・過去20年の年次リターンは7.2%
・過去30年の年次リターンは10.7%
(注) 2017年12月末時点
(参考元) わたしのインデックス 世界のインデックス（株価指数）を探す
比較すると一目瞭然なのですが、ここ5年の年次リターンだけは、円換算したS&P500配当込み指数のパフォーマンスが突出しています。
これは、上述しているように為替によるリターンの水増しであることは明らかです。
円換算していないS&P500配当込み指数の過去5年のパフォーマンスは、実はTOPIX配当込み指数にも及んでいません。
もちろん、TOPIX配当込み指数はここ10年、15年、20年、30年と、ここ5年以外は、円換算していないS&P500配当込み指数には及んでいませんから、比較するのはナンセンスかもしれません。
ただ、S&P500の配当込み指数同志での比較で、円換算するかしないかで、大きく開きがあるここ5年のパフォーマンス。
過去10年、15年、20年、30年のパフォーマンス程度に、この開きが縮小すると考えるのなら、今の円換算したS&P500指数のパフォーマンスも低下するという可能性は十分にあると思います。
私は平均への回帰というものを強く信じていますから、十分にあると考えているのです。
そして、その平均への回帰という点から考えるのなら、円換算するかしないかに関わらず、ここ5年のS&P500指数のパフォーマンスは高すぎると考えるのが妥当でしょう。
ここ5年以外のパフォーマンスは、どれもS&P500配当込み指数の平均的な範囲にあると思いますので、何れはその平均的なパフォーマンスに収斂すると考えるのなら、この先のパフォーマンスには過度な期待を持つべきではないと考えています。
☆訪問ありがとうございます。当ブログ「複利の雪だるま」はブログランキングに参加中！
米国株ブログランキング
登録:
投稿 (Atom)