2017年4月27日木曜日

ウォール街大暴落ではブルーチップ銘柄なら95%以上、ダウですら89%の株価下落を記録している現実

米国株が好調すぎることもあり、かえってそれが不気味なのか暴落に対する心構えを整えている投資家もちらほら見かけるようになりました。ただ、私が思うには見積もりが少し甘いのではないかと思います。

例えば1929年のウォール街大暴落。ダウは9月3日に最高値の381.17を記録後に下落を始め、最終的には1932年7月8日に41.22をつけるまで下げ止まらず何と89%の下落を記録しているのです。

その時には、ほとんどのブルーチップ銘柄も95%以上の下落を記録しているとのことですから、何とも凄まじいもので想像すらつきません。

ITバブルの崩壊にしてもナスダックは2000年3月10日の5048.62から下落を始め2002年10月9日に1114.14をつけるまで下げ止まらず、こちらも77.9%と凄まじいほどの下落を記録しています。

上記のことからもわかるように真の暴落とは3割でも5割ほどの下落でもありません。数年にわたって下げ止まらず8割、9割と市場のすべてが失われるとさえ思われるほどの下落を記録しているのです。

現在とは背景も違うでしょうから、だからどうと言うわけでもありませんし、米国株投資を否定するつもりもありません。ただ、統計の検証期間を考えることは大切だと思っています。「暗黒の木曜日」のようにピンポイントでの下落や、そこまでピンポイントでなくとも比較的短期間の下落の記録をもとに暴落への心構えを整えている投資家もいらっしゃるようなので余計なお世話ながら記事にしてみました。

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4 件のコメント:

  1. 一つ疑問があります。

    米国株の1929年の暴落は、当時の金融政策などが現在より未熟だったから、暴落量が大きくなった、回復までが遅れたということはないでしょうか?
    興味があるのは、現代のノウハウと政策をもってしても、当時の(配当再投資後のインフレ調整指数で)、回復に16~17年かかる相場というのはおこりえるのでしょうか?
    また下落量についてもしかり、80%、90%の下落は現代社会でありえると思いますか?
    一つ思うのは、もしかしたら、民衆感情が完全に資本主義の終わり、株式投資至上主義のシステム自体に疑問を持つ、転換期だと感じる、そういった世界中の人々の思いが重なった時に、株式が超長期に暴落ししかもタダどうぜんになるのでしょうか。


    それからもう一つ、国際分散投資によりリスクは軽減するかどうかも興味があります。
    リーマンショックの時は各国株式が同じように下げましたが、仮に10年以上米国の相場が沈むようなことが今後あったときに、国際分散投資をすることで自己資産の回復を早めることが出来るのかどうか・・・
    そういったことにも興味があるこの頃です。


    それから、最近の米国株投資の明らかなブーム(自分も4年前から投資はやっていましたが米国個別株をわざわざ勉強して投資しているのはこの半年です)、それに猫も杓子もシーゲル銘柄・増配銘柄、というところに、PERの高まりも相まって、そろそろ暴落が起きる準備が出来ているようにも見えます。

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    1. 靴磨きおじさんさん、おはようございます。コメントありがとうございます。

      まず、1929年のウォール街大暴落のような大暴落が現在でも起こりうるのか?。私にはまったくわかりません(笑)

      金融政策については後から見ると失敗だったと言うわけで、その当時にはそれなりの合理性に基づいて実施されていると思います。

      そして、ITバブル崩壊に関しては2000年代と比較的最近に起きている出来事でもあることには留意が必要だと思われます。金融システムがいくら進化しようと、金本位制であろうとなかろうと群衆の異常なまでに膨れ上がる妄想と市場に蔓延する狂気についてはどうすることも出来ないと思うのです。(因みにITバブル時にもアマゾン、シスコシステムズ、ヤフーなど日本でもおなじみの銘柄も90%以上の下落を記録しています。)

      私が危惧しているのは例えば標準偏差をもとにリスクを判断している方もいらっしゃるようなのですが標準偏差は時間の経過とともに平均値に回帰するという傾向があるようなので大暴落のリスク判断にはならないであろうと言うことです。

      国際分散投資に関しても、それが暴落時に機能するかどうかはまったくわかりません。そもそも私は時価総額加重平均という考え方はあまり好きではありません。現在、米国株に関しての保有比率はポートフォリオの数%、それも個別株がほとんどという状態です。それでも米国発で大暴落があった場合には大きなダメージを受ける可能性は十分あると思いますし、それどころか米国株中心のポートフォリオ以上に資産が毀損することもあり得るとも思います。

      結局、将来のことは何もわからないんですよね。全然コメントの答えになっていなくてすみません(笑)。

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  2. 標準偏差の件、たとえばリスク20%の資産なら暴落量は非常にまれに20 x 3 = 60%までになりうる、という考え方ですが、現状のバリュエーションが割高なら、原点回帰で調整されるので60%以下の下落もありうるということでしょうか。
    すみません難しいです、勉強しておきます・・・

    ぼくも時価総額加重平均はそんなに好きじゃありませんw 時価総額加重平均によって、とくにリターンとリスクが最適化するとは構造上、思えません(が、ファンドがズルできない世界共通のベンチマークとして価値があると思ってます)

    米国株に資産の90%を割り振る過激な?シーゲル派・バフェット派が、最近の米国株ブームですごい増えてる感じがしますが、仮に米国株が円で60%、70%落ちたときに、みんな投資積立を継続できるのだろうかという疑問はありますね。

    将来のことはわかりませんが、やはり投資においては「今回だけは違う」が一番危険なのかもしれません。
    200年間繰り返してきたことは金融やネットで株式システムが発達してもまた起きると踏んでいたほうが安全かもしれません。

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    1. 靴磨きおじさんさん、おはようございます。コメントありがとうございます。最初に一つお断りしておきますが、私はファイナンス理論というものをきちんと学習してきたわけではありませんので理論を曲解していることもあるかもしれません。

      ただ、標準偏差を調べてみると以下のような定義となっています。

      標準偏差は、ある測定期間内のファンドの平均リターンから各リターン(例えば月次リターン、年次リターン等)がどの程度離れているか(すなわち偏差)を求めることによって得られる統計学上の数値です。

      これは、モーニングスターのサイトでの記載内容ですが、基本的には同じような定義で記されていると思います。そもそもが平均リーターンからの偏差ということなので、ピンポイントの最大値とは違ったものであると考えられます。

      さらに、あくまでも統計学上の数値ということなので絶対ではなく、過去の平均値による目安に過ぎないと思っています。標準偏差では理解できない下落については平均値ではないピンポイントの最大値ではあり得ると思っています。

      これは、チャートなどでもよくあると思いますが、急激なモメンタムには対応できないという欠点と同じようなものだと考えています。

      バフェットの投資については個人投資家にとっての不都合な真実を把握していない投資家が多いようにも思います。多分、情報を基本的にはバフェット投資推奨本から得ているのだと思います。バフェット投資を推奨しているのですから、出来ると思わせるように書かれているので不都合な真実は省かれています(笑)

      私も最初はバフェット投資を勘違いしていたのですが、「スノーボール」を読んだことをきっかけに個人投資家にとっての不都合な真実を知るようになりました。

      日本の米国株至上主義の投資家については今の米国の現状ともだぶるのですが「米国ファースト」ということで思考に多様性が失われていて、圧倒的に情報が偏っているようには思います。ただ、その集中投資が大成功をもたらす可能性もあるでしょうし、自分が信じて投資する分にはまったく問題ないと思います。

      いずれにしても壊滅的な大暴落がきた場合には、どれだけ資産クラスの分散をしていようと銘柄分散をしていようとその効果は皆無に近いとも思われますので何が正しくて何が誤りかということは誰にもわからないと思います。

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